電磁波セーフティーガイドライン - 電磁波、オールアース住宅の株式会社レジナ

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セーフティーガイドライン

レジナが考える生活環境の電磁波リスク

国内の安全基準値は現在、送電線を中心とした基準値となっています。スウェーデンはそれだけではなく、家庭内の家電製品及びその他の機器に対する基準値となっているため、両国には大きな差が生じています。

もちろん、高圧送電線の問題には多くの方が取り組んでおられることからもコミュニティーがひとつになって変革を期待できると思いますが、疫学調査の対象とならないリスク、つまり住まいの中における電磁波リスクについての基準値がないのです。

独立行政法人である国立環境研究所は様々なリスクに対して研究を行っていますが、電磁波の疫学調査については、2003年9月15日のWHOとの公開シンポジウム「生活環境中の電磁界リスクとガバナンスについて」のなかで、主席研究官は「発症率が1％未満の出来事は国全体に影響を及ぼさないと考えるのが通念」と疫学調査の結果をそのように評価していました。

そして、家電製品との関係については「空間別・時間別に調査をおこなっており、バックグランドリスクと個々のリスクを分けて現在調べているところである。しかし、個人によって使用頻度が異なったり、メーカーによってまた新旧製品によって異なることから一概に言えない」ということでした。

いずれにしても、安全だという基準値がない以上、この3年間で自分たちで実際に住まいの調査を行い、仮説と検証を繰り返してようやく「電磁波セーフティーガイドライン」をまとめることができました。

電磁波問題は1979年にスタートしてまだ20年しか経っていないことからも、まだまだ情報は必要ですが、現段階での具体的な基準値については、スウェーデンVDT規制（MPR－II）をベースに、「規制値ではなく方法をガイドライン」としました。

このレジナ電磁波セーフティーガイドラインにより、正しい知識を身に付けていただき、状況に応じて、対策をとっていただくことで、電磁波を避けることができると考えています。

セーフティーガイドライン（1）